「COVID-19の流行により激変する検温/体温測定向けサーマルカメラ関連市場の現状と将来予測」の全体サマリー

サーマルカメラを利用した検温/体温測定装置の国内市場

新型コロナウイルス感染症の流行により、ハンディ型やタブレット端末型を中心に市場が本格的に立ち上がり、2020年には275億円が見込まれます。2021年は、新型コロナウイルス感染症の流行の長期化も想定され、3月頃まで継続する補助金制度も多いことから、底堅い需要は続きますが、市場はわずかながら縮小が予想されます。

2022年以降は新型コロナウイルス感染症の流行が収束することで市場は縮小していくとみられますが、装置がニューノーマルに対応した製品として認知されることで、今後も一定の市場を維持すると予想されます。また、監視カメラなどのセキュリティシステムや受付端末、入退室管理システム、顔認証などで、検温/体温測定が新たな付加価値になると期待され、2023年においても市場は200億円を超えると予測されます。

サーマルカメラ：いち早く市場が形成され、ハンディ型を中心に導入進む

2020年2月～3月頃から市場が本格的に立ち上がり、当初は工業用途の製品が検温/体温測定に用いられることもありました。その後、測定温度を体温に近い範囲に限定し、大幅にコストを抑えた検温/体温測定専用のサーマルカメラが4月頃から投入され、ハンディ型を中心に導入が進んでいます。

2021年は新型コロナウイルス感染症の流行が長期化していることから、大手企業に加え、中小企業においても検温/体温測定に対する取り組みが進むとみられます。

非接触検温/体温検知装置：タブレット端末型が主体となり、2021年も拡大続く

端末の上部にサーマルカメラユニットを搭載したタブレット端末型が主流であり、2020年の市場は110億円が見込まれます。2020年3月から5月にかけて先行メーカーが製品を投入し、9月頃まで新規参入が相次ぎ、市場は活況を呈しています。サーマルカメラを利用した検温/体温測定装置の中で、最も普及が進んでおり、2021年も引き続き拡大が予想されます。

今後は、顔認証と検温/体温測定の組合せが定着し、入退室管理や勤怠管理システムなどとの連携ニーズが高まっていくとみられます。また、デジタルサイネージを展開する企業では、新型コロナウイルス感染症の収束後を見据え、導入したタブレット端末を別の用途でも活用できる新たなアプリの提供などが進むとみられます。

ウォークスルー型体表面温度スクリーニングシステム：顔認証を活用し、複数人の検温も可能に

ハンディ型やタブレット端末型は測定の際に1人ずつ立ち止まる必要があり、複数人が同時に通り抜けるようなシーンには不向きでした。10人以上同時に検温/体温測定が可能なウォークスルー型は、2020年5月頃から市場が本格的に立ち上がっており、検温/体温測定待ちによる密集・密接を回避できることから、需要が増加しています。

顔認証技術を活用したディスプレイ搭載製品が主流であり、補助金制度も需要増加を後押ししています。屋外での利用や、熱中症対策にも利用可能な製品が開発されれば、用途が広がり新たな需要が生まれると期待されます。

【参考】本記事で使用した「COVID-19の流行により激変する検温/体温測定向けサーマルカメラ関連市場の現状と将来予測」に掲載している調査対象市場

• サーマルカメラ　(ハンディ型、ドーム型、バレット型/ボックス型)
• 非接触検温/体温検知装置　(タブレット端末型、カメラ単体型)
• ウォークスルー型体表面温度スクリーニングシステム　(ディスプレイ型、カメラ単体型)

◆本記事は「COVID-19の流行により激変する検温/体温測定向けサーマルカメラ関連市場の現状と将来予測」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。