◆当該資料の全体サマリー

SDV関連の世界市場

SDVは、自動車の主要な機能がソフトウェアによって定義され、購入後もOTA(Over The Air:無線通信でソフトウェアを更新する仕組み)を利用したアップデートにより、機能性が向上、改善、追加される車両です。自動運転機能やエンターテインメント機能の高度化、新たなサービス展開などが可能となります。そのため、各自動車メーカーが開発に注力しており、2030年以降、市場は急拡大すると予想されます。

サービス(2025年見込:8兆4,803億円)は、現状、OTA非対応の利用ベース保険(UBI)や車載決済(In-Vehicle Payment)の占める割合が大きいです。UBIは車両の走行距離や運転の挙動などをテレマティクスデータとして取得しそれに基づき保険料の算出を行うサービスで、欧米を中心に利用が拡大しています。また、スマートフォンなどと同様に自動車そのものを決済端末として活用する車載決済の取り扱い金額は年々増加しています。
OTA対応では、車両を監視しサイバー攻撃を検知・通知・対応支援を行う車両セキュリティオペレーションセンターの市場規模が大きく、2025年時点で2,000億円を超えると見込まれ、今後も車両のサイバーセキュリティニーズに合わせて需要増加が予想されます。AI技術を活用してドライバーの運転支援や快適性の向上、エンターテインメント機能の提供を行うAIアシスタントは、現状OTA非対応が多いですが、今後はリアルタイム更新を可能とするOTA対応を中心に大きく伸びるとみられます。長期的には、ユーザーが自動運転のタクシーやバスなどを利用する自動運転移動サービスが、北米や中国を中心としてタクシーを軸に急伸し、また、動画や音楽、ゲームなどの最新コンテンツも楽しめる車載エンターテインメントなどは、自動運転の普及に伴い2030年以降から急激な伸びが期待されます。

ハードウェア(2025年見込:13兆3,747億円)は、現状、機器間を接続するメタルハーネスが6割以上、ディスプレイが1割程度を占めていますが、大部分がOTA非対応です。
OTA対応では、車両全体を制御するセントラルコンピューター、メーターやヘッドアップディスプレイ(HUD)の表示を総合制御する統合コックピットなどが、今後SDVの中核として大きく伸びるとみられます。また、テレマティクス制御ユニット(TCU)は、ECUからの情報を受信し車両と外部の情報通信を双方向で行う通信制御装置として、SDVの高度化に伴い2030年以降の伸びが予想されます。長期的には、OTA対応の高速データ通信規格対応ハーネスや、パーソナライズが可能なディスプレイなども伸びるとみられます。

ソフトウェア(2025年見込:2,811億円)は、現状、各品目でOTA非対応が中心ですが、中長期的にはOTA対応の伸びが予想されます。
車載ソフトウェアのセキュリティ基盤となる認証ソフトウェア/プラットフォームが約8割を占めています(2024年時点)。現状は非OTA対応が多いですが、サイバー攻撃の防御を行う車載ソフトウェアのアップデートは不可欠なため、今後OTA対応製品の需要が高まるとみられます。自車位置や周囲の状況などの情報を整合的に活用できるダイナミックマップも現状は非OTA対応が多いですが、自動運転の普及に伴いリアルタイムの情報取得が必要となるため、OTA対応が今後の大幅な伸びが予想されます。OTA対応が前提のビークルOSは、自動車メーカーを中心に開発が進み利用が増えるとみられます。また、セキュリティに関わるマルウェア対策ツールや、通信の監視を行い不正アクセスや攻撃を検知した際に遮断するIDS/IPSも順調な伸びが期待されます。

◆注目個別市場サマリー

１．統合コックピット

CDC(Cockpit Domain Controller)によって統合制御されるコックピットシステムを対象としました。CDCは、メーター表示情報(車速、ガソリンやバッテリーの残量、各種警告灯など)や、CID(Center Information Display)やHUDの表示情報、さらにはADAS(Advanced Driver-Assistance Systems)やDMS(Driver Monitoring System)なども含めたさまざまな情報を統合的に制御します。

安全性や快適性に寄与するシステムであり、車両設計の面でも機能連携の効率化を図れるため、今後の需要増加が予想されます。また、ユーザーに合わせた機能やコンテンツの提供などのパーソナライズ化が可能になるため、利便性の向上も期待されます。

特に、自動車機能が一つのドメインECUに統合されるドメインアーキテクチャーの採用が進むEVでの搭載が進み、EVの普及に伴う市場拡大が予想されます。現状、この製品との親和性が高いEVの販売が多い中国の市場が大きく、中長期的にも市場をけん引するとみられます。北米や欧州でもEVの高級車を中心に採用が広がりつつあります。日本はEVの普及が進んでいないため搭載車種が限定されていますが、2026年以降に次世代E/Eアーキテクチャーが採用される車種が増えることで大幅に伸びるとみられます。

２．ビークルOS

大手自動車メーカーを中心に効率化と高性能の両立を目的とした専用OSの開発が進められています。市場は自動車メーカーが開発する専用OSを対象とし、ECU1個当たりのソフトウェアライセンス料で捉えました。

電動化やADAS/自動運転化の進展、OTAによるソフトウェア更新の機能を追加していく上で、独自のOSを基盤としたソフトウェア構築が研究開発の効率化につながるとする考えに基づき、専用OSの開発に取り組む自動車メーカーが増えています。現状は一部自動車メーカーのEVを中心に搭載が進んでいますが、自動車メーカーの積極的な展開により、2026年以降は搭載車種がさらに拡大すると予想されます。

一方、自動車メーカーがそれぞれ異なるOSを開発・活用することは、人材確保や費用面から大きな負担になることから、自動車業界全体の研究開発の効率低下につながらないかが懸念されています。そのため、将来的には複数の自動車メーカーで共有できるOSを志向する動きが強まり、OTA対応車両やSDVの普及とともに共有型ビークルOSの需要が増えるとみられます。

【参考】本記事で使用した「SDVで変わる通信の進化とサービス市場の将来展望 2026」に掲載している調査対象市場

ソフトウェア

• 車載OS
  
• ビークルOS
  
• 認証ソフトウェア/プラットフォーム
  
• SBOM関連ツール
  
• マルウェア対策ツール
  
• IDS/IPS
  
• ダイナミックマップ

ハードウェア

• セントラルコンピューター
  
• TCU
  
• アンテナ
  
• eSIM
  
• 統合コックピット
  
• プレミアムサウンドシステム
  
• ディスプレイ
  
• プロジェクター(HUD)
  
• DMS/OMS
  
• ハーネス(メタル/光)

サービス

• コネクテッドサービス
  
• 自動運転サブスクリプション
  
• 快適装備サブスクリプション
  
• AIアシスタント
  
• 車載決済(In-Vehicle Payment)
  
• パーソナライズ制御システム
  
• データ利活用サービス
  
• 車載エンターテインメント
  
• 自動運転移動サービス
  
• 遠隔操作
  
• V-SOC(車両セキュリティオペレーションセンター)
  
• 利用ベース保険(UBI)
  
• サイネージ

自動車メーカー企業事例

• 10社

◆本記事は「SDVで変わる通信の進化とサービス市場の将来展望 2026」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。