2024.01.12

清涼飲料類、アルコール飲料、嗜好品の市場を調査。2024年の国内市場を推計

フード・フードサービス

株式会社富士経済は、加工食品（27カテゴリー385品目）のうち、価格改定の影響によりコスパの良い国産ミネラルウォーター類が好調な清涼飲料類、酒税法改正により国産ビールの回復が著しいアルコール飲料、清涼飲料類からの需要流入が期待される一方で価格改定による買い控えがみられる嗜好品の計3カテゴリー97品目の市場を調査しました。その結果を「2024年食品マーケティング便覧 No.3」にまとめました。

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「2024年食品マーケティング便覧 No.3」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

◆当該資料の全体サマリー

清涼飲料類は、猛暑や人流回復から炭酸飲料や麦茶などが好調です。価格改定もあり2023年の市場は拡大が予想されますが、より低価格なPB商品やミネラルウォーターなどへのシフトもみられます。
消費者のニーズが低価格帯商品へシフトしている中で、参入企業は高付加価値商品への注力度を高めており、無糖茶飲料や炭酸飲料では味の濃さや香りなど味覚面での差別化を進めています。また、ストレス軽減や睡眠の質向上を中心とした機能性表示食品の展開も積極的に行われており、健康需要獲得の取り組みも強化されています。

アルコール飲料は、コロナ禍の家飲み需要に落ち着きがみられますが、2022年以降、外食需要が戻ってきたことで業務用の回復が進み、特に規模の大きい国産ビールが大きく復調しています。2023年は、引き続き業務用が回復していることから市場拡大が続くとみられます。
2023年10月に酒税法改正が行われたことから国産ビールやRTDが好調であるほか、国産ウイスキーの人気の高まり、ノンアルコール商品や機能型ビールなどによる健康需要獲得などによって、今後も市場回復が続くとみられます。

嗜好品は、外出機会の増加により業務用、加工用の回復が進む一方、家庭内での飲用機会が減少しています。節約志向の強まりから清涼飲料からの需要流入が期待されますが、嗜好品自体も価格改定による買い控えがみられます。
今後は値上げの影響も一巡し、レギュラーコーヒーやインスタントコーヒーでは新規ユーザーの獲得が予想されます。また、コーヒーではカフェのブランド名を冠した商品、茶系ではルイボスティー、ジャスミンティーなどリラックスニーズを捉えた商品など、付加価値商品が市場を底支えするとみられます。

◆注目個別市場サマリー

１．ビール類【アルコール飲料】

国産ビール、国産新ジャンルビール風味アルコール飲料(国産新ジャンル)、その他ビール類(国産発泡酒、輸入ビール類、クラフトビール)を対象としました。

2020年、2021年とコロナ禍により業務用が低迷していましたが、2022年は外食需要が回復に向かい、国産ビールがけん引する形で市場が拡大しました。

2023年の市場は引き続き拡大が予想されます。10月に施行された酒税法改正により、国産ビールと国産新ジャンルの価格差が縮まっており、メーカー各社が国産ビールに注力し、新商品の投入などを積極的に進めていることから、国産ビールは1兆円まで回復が見込まれます。一方、国産新ジャンルはこれまで評価されていた価格優位性が弱まり、国産ビールやRTDへ需要がシフトしています。

今後は、2026年10月の酒税一本化に向け、メーカー各社は引き続き国産ビールに注力するため、市場は引き続き国産ビールがけん引するとみられます。一方で、国産新ジャンルは縮小が続き、ブランドの集約化なども進むと予想されます。